米国株相場を見るには、

(1)米国株相場とEPSの関係
(1a)EPSの予想　　ISM　　金利の変化（先行指標）
(2)PERと金利の変化
(2a)PERと金利
(3)PERとマネーサプライ伸び率
　本当は、MZMがいいが、発表がなくなったので、M2で代行。
(4)株価＝PER×EPS　(2)と(1a)　(3)と(1a)
以上などで、アプローチする。

その他にも、
(5)GDPとの関係
(6)信用残との関係
などなど、さまざま見方がある。


まずは、(1)米国株相場とEPSの関係　（グラフ参照）
(A)米株相場は概ね、企業業績(EPS)と連動する。
(B)今は、割高感がある。量的緩和が背景。将来の業績を先取りしている。
(C)株価の調整は企業業績(EPS)が悪化した時に起きる。現時点の業績予想が正しければ、上昇相場はまだ続いており、大幅な調整は起きないはず。
(D)このアプローチでは、相場の予想は業績予想にかかっている。一般的な業績予想は概ね図の通りであるが、それでいいのか、ということだ。



以下は、有料サイト　米国株相場（S&P500）の見方　(1) - Kecofinの投資情報 - GogoJungleへ。

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#米国株

#S&P500

株価は、通常、企業業績と金融政策で決まる。米国において、減益が予想されず、金融緩和の縮小も考えられなければ、株式相場の調整も考えられない。
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・米国株式相場において、弱気相場＝大幅調整になるのは、通常、企業業績が後退＝減益になるときだ。
・減益になるのは、通常、金融引き締め後になる。
・パウエル議長は、「緩和の段階的縮小の議論開始は時期尚早、経済活動がその段階に達するまで時間かかる、人々が活動を再開しても安全だと感じるまで経済の完全回復あり得ず」と言っている。
■〔情報ＢＯＸ〕パウエル米ＦＲＢ議長の会見要旨 | ロイター
■コラム：パウエルＦＲＢ議長が進める、前例なき金融政策運営 | Reuters
カナダ中銀との違い
■パウエルＦＲＢ議長、市場の一部は「やや泡立っている」との認識表明 - Bloomberg
泡立ちの有無にかかわらず、近いうちに超緩和的な金融政策の縮小に動くことはないとの意向を明確にした

上記から導かれるのは「米国株は当分大幅調整はない」ということだ。
勿論、ノーリスクではない。
・現状株式相場はバブルであることは間違いない。不測の事態が起きれば、大幅調整の可能性がある。既に金融緩和・財政拡張は目いっぱいなされており、事が起きても金融･財政面での対処は難しいだろう。なお、不測の事態であるが、不測なので、何かが予想されているわけではない。
・一つ注意しなくてはならないのは住宅価格の上昇だ。持続的な物価上昇局面はないにしても、今の金融緩和を続ければ住宅価格高騰のリスクはあるだろう。
雇用回復が十分でない、インフレはおきていない、しかし、住宅価格バブルが起きたとき、FRBはどうするか？

（１）株価は足元の業績に比べ買われ過ぎている。金融緩和が理由である。しかし、株価が下落しなくても、今の株価のまま3年推移すれば、フェアバリューになるだろう。


（２）株価は足元の業績に比べ買われ過ぎている＝PERが高すぎるということだが、金融緩和を考慮すれば、全く不自然ではない。もっと買われ過ぎてもいいくらいだ。
次のグラフの点線は、株価は現水準で推移し、EPSは予想に沿って拡大していくと仮定したときの予想PERである。


（３）次のグラフで、2021年以降のEPS伸び率は上記（１）のEPS予想に基づく。今のISM指数の勢いからは、EPSが予想以上になることも考えられる。

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FRBの金融政策　
＜目標＞
労働市場が、FOMCが完全雇用と評価する水準に到達し、インフレ率が2％に上昇し、2％を緩やかに上回る状態が当分続くこと。　
長期的に2％の物価上昇率が目標なので、今のような2％を下回る期間が続けば、その後は2％を超える期間が続くことが必要になる。

物価上昇率2％を目標に、デフレに陥らないことを確保
昨年1月29日のFOMC声明文で、物価について、「インフレ率の推移を支える」から、「対称的な物価目標である2％近くでインフレ率が回帰することを支える」に変えた。
数人の委員から「インフレ率の推移を支える」では2％以下のインフレ率で満足しているような誤解を受けるかもしれないとの指摘があったからで、FOMCは「2％の物価目標を下回ってインフレ率が推移し続けることに満足していない」というメッセージを明確に発信するための修正だとした。
FRBは、物価が2％を回復し、再び下落しないことを望んでいることを忘れてはいけない。

＜政策＞
FRBは新型コロナウイルスだけでなく、その余波で長期間続く可能性の高い景気悪化に対しても、長期的な戦いに取り組んでいる。

第1段階　利下げ　実質ゼロ金利に
第2段階　量的緩和　金融資産(国債、住宅ローン担保証券)を買い入れ
第3段階　フォーワード・ガイダンス　昨年9月16日のFOMCで、2023年まで実質ゼロ金利を示唆
第4段階　そして、市場は、第4段階として YCC(FRBはイールドカーブのフラット化）を期待していた。FRBも「保有資産の構成や残存期間、規模、購入サイクルをシフトすることもできる」としていた。
またパウエル議長は、「追加の財政支援が、適切な時期に議会が適切と考える規模で行われれば、より力強い経済回復につながるだろう」「多くの議員が追加的財政支援の必要性を認識していると思う」とも述べていた。

こうした中で、パウエル議長は、今次上院・下院委員会での議会証言で、長期債利回り上昇について、
「底堅い景気回復に市場が自信を持っている証しだ」と当面は静観する考えを示した。
また、セントルイス地区連銀のブラード総裁は、最近の米10年債利回り上昇は成長見通しを反映する「妥当な」もので、良好な兆候（インフレ期待の高まりを目指すFRBにとっては「歓迎すべき動向」）と述べた」

そもそも、今や国債の最大の買い手はFedだ。誰が米国国債を買っているか
その気になれば、Fedは長期金利上昇を止めることはできる。その気がないどころか、長期金利上昇を歓迎している。

もはや、市場が期待した第4段階はなくなったということだ。
これが今回の相場調整を起こした背景だ。
しかし、ボスティック米アトランタ連銀総裁の言うように、「FRBの責務は完全雇用。GDPではない」なら、今の金融政策は予定通り維持されよう。しかも、底堅い景気回復となれば、株式市場にとって悪いはずはない。
"stay tuned"

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