13日の米株式市場は大幅反発。卸売物価が予想以上に上昇してインフレ加速にもかかわらず米長期金利は低下、新規失業保険申請件数の信頼性に疑問がついているのに、低下すると、景気拡大のしるしとして受け止められた。
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13日の米株式市場は大幅反発。

朝方発表の4月の米卸売物価指数は前月比0.6%上昇と市場予想(0.3%上昇)を上回った。インフレ加速にもかかわらず米長期金利は低下した。
金利先高観が後退し、株式の買い安心感につながった。ハイテク株の上げに貢献した。

朝方発表の週間の米新規失業保険申請件数は47万3000件と前週から減り、市場予想(50万件程度)を下回った。労働市場の改善が続いているとの見方が広がった。古き良き銘柄、景気敏感株の上昇に貢献した。工業製品・事務用品のスリーエム、機械のハネウェル・インターナショナル、ホームセンターのホーム・デポや小売りのウォルマートなど消費関連も上げた。
以上、日経より

以上の通りなのだが、
(1)米卸売物価指数が予想以上の上昇なのに、金利先高観が後退し米長期金利が低下した。
(2)新規失業保険申請件数が景気を計るのに信頼できるのかどうかがわからなくなってきているのに、素直に市場は反応した。

(1)については、4月15日と同じ状況だ。結局、4月15日に起きたことも何かわからなかったが、今回もよくわからない。何かテクニカルな要因があるように思う。だとしても、金利が上がらない要因(例えば、市場は本音では持続的インフレはないと信じているとか、あるいは・・)があるはずだ。

参考 ■米国市場の大きな変化 : Kecofinの投資情報

(2)新規失業保険申請件数と雇用統計の連動性に疑問符が付いた。次月の状況を見たいが、雇用市場に異変が起きているように思う。それでも、市場は好材料なら、好材料としてとらえるようだ。それだけ、株を買いたいということだろう。とにかく、今のところはマネーの縮小は起きていないのだから。
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