予想以上に物価が上昇しても、強い経済データが発表になっても、金利が上昇しなかったので、金利上昇に賭けていた投資家が、巻き戻しを余儀なくされ、金利低下が起きたということだろう。

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米国市場の大きな変化=それは、インフレ懸念が後退したことである。
徐々に、そういう気運は高まっていたが、4月13日の予想以上CPIの発表にも拘わらず、10年金利が低下したことで明白になった。
そして、15日、フィラデルフィア連銀製造業指数は1973年以来の高水準、NY連銀製造業指数は2017年以来の高水準、小売売上高は9.8%の大幅増、新規失業保険申請件数は大幅減、それなのに10年金利は大幅急低下した。それを受けて、ドル安、金価格上昇が起きた。摩訶不思議とはこのことだ。

そもそも、市場は、これまでの積極的な景気刺激策を背景に経済が回復基調を強めているなかで、新型コロナ・ワクチンの普及してきていること、さらに大型経済対策が打たれることで、ペントアップ・ディマンドもでて、ディマンドプル・インフレを懸念していた。

市場が懸念していたのは、グラフの赤線のような事態だった。
20210416a
20210416b

しかし、状況は変わった。
赤線の懸念は後退し、過去平均並みの状態に戻ると市場はchange mindしたようだ。
FRBは、一貫して「一時的な物価上昇はあっても、賃金のスパイラル的な上昇がなければ、持続的インフレは起きない。そして、雇用水準が今のように低ければ、スパイラル的賃金上昇は起きない。」と言ってきた。市場もそういう見方になったのだろう。
また、追加経済対策の一方で、増税という軽いブレーキも踏まれそうなことも景気過熱・インフレ懸念抑制につながったであろう。

それはそれでいいのだが、問題はchange mindしたタイミングだ。冒頭のようなタイミングで、インフレ懸念が抑制されたのは殆ど説明がつかない。

一部の米国投資家などは、インフレ懸念低下⇒金利低下ではなく、
米国長短金利差拡大&短期金利の長期低位安定⇒日本から為替ヘッジコスト低下を背景とした米長期債購入が増える⇒米長期金利低下 と解説している。
海外投資家による米国債保有が大きく、その中でも日本による米国債保有が世界一ということに敬意を払ってくれたのだろう。
参照 誰が米国国債を買っているか
こういう解説をしなくてはならないほど、説明に窮しているということだ。
かりにそうだとしても、タイミングの説明がつかない。

結局、予想以上に物価が上昇しても、強い経済データが発表になっても、金利が上昇しなかったので、金利上昇に賭けていた投資家が、巻き戻しを余儀なくされたということだろう。

今回はここまでにするが、今後のブログの予定として。
(1)経済が拡大すると、まずは単位労働コストが低下(生産量は増えるが、賃金上昇は遅れる)し、生産コストが低下するために物価は下がることが多い。
(2)インフレは起きなくても、足元で住宅価格の上昇に弾みがついている。住宅ローン金利につながる長期金利があまり低下して住宅購入ニーズが刺激されることはFRBとしては歓迎しないだろう。