株価はバブル圏に押し上げられている。押し上げたのは、異常な金融緩和(量的緩和)だ。
その前提には、①インフレ懸念はない。一時的に2%を超えても問題ない。2%を超えて上昇を続けていくような懸念がなければ、問題ない。②なので、優先課題は雇用だ。新型コロナ感染拡大前の水準に戻り、3か月で50万人程度の雇用増加が目標だ。
今の異常な金融緩和は少なくとも1~2年は続きそうな雰囲気だ。しかし、インフレが発生すれば話は変わってくる。たとえ金融政策が変わらなくても、市場は金融緩和の転換を催促する。
CPIやPCEデフレータの上昇率が高くなれば議論の余地はないが、そうでなくても、市場の懸念は期待インフレ率に現れる。期待インフレ率は随時チェックする必要があるだろう。
Fedがデータを公表する「Selected Interest Rates - H.15」で、Treasury constant maturities 10-year からInflation indexed 10-year を引けばいい。自分でやらなくても、データ会社のQuandlが次のサイトでやってくれている。
https://www.quandl.com/data/FRED/T10YIE-10-Year-Breakeven-Inflation-Rate
で、状況を見てみると、足許で期待インフレ率(Breakeven Inflation Rate)が上昇している。30年ではほぼ2%に達している。この程度なら静観で気にする必要はないが、引き続き注意。

期待インフレ率(Breakeven Inflation Rate)が上昇してきている背景は、(1)ドル安、(2)コモディティー高、(3)企業の景況感が高まっている ことだ。
(1)(2)(3)の背景は、それぞれあるのではなく、中国経済が世界経済をけん引しているということだろう。もはや、世界経済はアメリカが決めるのではなく、中国だということに注意する必要がある。つまり、米国の金融政策も中国経済の影響を受けるかもしれないということだ。
コモディティー価格は高いが、銅や鉄鉱石、どうしてこんなに上昇するのか???
いくら中国経済が拡大していると言っても、それだけでは説明がつきにくいくらい上昇している。
何か裏があるのか?どこかの国の何らの思惑による操作でありませんように。
(ここで、米国でインフレが起きたら、米国経済はひっくり返る。それはとりもなおさず、世界経済の覇権者が変わるということだ。こういうのをうがちすぎた見方と言う。)


その前提には、①インフレ懸念はない。一時的に2%を超えても問題ない。2%を超えて上昇を続けていくような懸念がなければ、問題ない。②なので、優先課題は雇用だ。新型コロナ感染拡大前の水準に戻り、3か月で50万人程度の雇用増加が目標だ。
今の異常な金融緩和は少なくとも1~2年は続きそうな雰囲気だ。しかし、インフレが発生すれば話は変わってくる。たとえ金融政策が変わらなくても、市場は金融緩和の転換を催促する。
CPIやPCEデフレータの上昇率が高くなれば議論の余地はないが、そうでなくても、市場の懸念は期待インフレ率に現れる。期待インフレ率は随時チェックする必要があるだろう。
Fedがデータを公表する「Selected Interest Rates - H.15」で、Treasury constant maturities 10-year からInflation indexed 10-year を引けばいい。自分でやらなくても、データ会社のQuandlが次のサイトでやってくれている。
https://www.quandl.com/data/FRED/T10YIE-10-Year-Breakeven-Inflation-Rate
で、状況を見てみると、足許で期待インフレ率(Breakeven Inflation Rate)が上昇している。30年ではほぼ2%に達している。この程度なら静観で気にする必要はないが、引き続き注意。

期待インフレ率(Breakeven Inflation Rate)が上昇してきている背景は、(1)ドル安、(2)コモディティー高、(3)企業の景況感が高まっている ことだ。
(1)(2)(3)の背景は、それぞれあるのではなく、中国経済が世界経済をけん引しているということだろう。もはや、世界経済はアメリカが決めるのではなく、中国だということに注意する必要がある。つまり、米国の金融政策も中国経済の影響を受けるかもしれないということだ。
コモディティー価格は高いが、銅や鉄鉱石、どうしてこんなに上昇するのか???
いくら中国経済が拡大していると言っても、それだけでは説明がつきにくいくらい上昇している。
何か裏があるのか?どこかの国の何らの思惑による操作でありませんように。
(ここで、米国でインフレが起きたら、米国経済はひっくり返る。それはとりもなおさず、世界経済の覇権者が変わるということだ。こういうのをうがちすぎた見方と言う。)


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