海外投資家が短期の日本株相場を動かしているというのは、前回にも書いた。
その時、海外投資家の日本株投資として、現物＋先物　とした。
先物が現物と独立しているなら先物は関係ないはずであるが、先物売買は現物動向に反映する。
海外投資家の先物売買は、回り回って最終的に、証券会社の自己に反映してくる（証券会社はカウンターパーティーになり、現物市場で裁定売買を行う）。
証券会社の自己売買は、①海外投資家の先物売買との裁定売買、②日銀のETF購入に伴うETF組成のための株式購入、③その他（場外取引を取引所取引で処理・カバーする）の3種類だろう。今は、①②が特に大きく恒常的だと思われる。
よって、「証券会社の自己の買い≒海外投資家の先物買＋日銀のETF買い」となり、式の変形により、　「海外投資家の先物買≒証券会社の自己の買い－日銀のETF買い」となるだろう。次のとおりである。


ということは、海外投資家の現物買い＋先物買い＋日銀のETF買い≒海外投資家の現物買い＋（証券会社の自己の買い－日銀のETF買い）＋日銀のETF買い≒海外投資家の現物買い＋証券会社の自己の買い　となる。
上記したように、証券自己にはその他の相場に影響を与える重要な取引も入っていると思われ、海外投資家の現物買い＋証券会社の自己の買い　は相場を決定する需給になるだろう。
つまり、日本株の需給においては、海外投資家の現物買い＋証券会社の自己の買い　が決定的なものになるだろう。



以上は、かなりテクニカルな話だ。一般には関係のないことだ。

最後に、話は前回に戻って、
実は、海外投資家は52週（1年）では、過去最大に売り越した時で、約14兆円だ。日銀は上限年12兆円のペースで買うと宣言している。つまり、海外投資家と日銀を合わせて、買越額が1年でマイナスになる可能性は極めて低い。ということは、短期的にはともかく、1年のベースでは株価は下がらないということだ。

株価が3番目のグラフで赤線から上に大きく乖離していない限り、日銀が12兆円買うという宣言を降ろさない限り、長期的（1年以上）には株価は下がる可能性は低い。
なんだか、日本株は安心して買える気がしてきた。