日本株相場は、なが～い間（1994年頃から）海外投資家が支配してきた。海外投資家が買えば上がるし、売れば下がるというわけだ。
それが、4月の中旬から、海外投資家が売り越していても株価は上昇するようになった。


何が起きたかって？
やはり、日銀のETF買入上限引き上げが大きかったということだろう。
年間6億円では海外投資家に対抗できなかったが、12億円では御することができるようになったと考えてよいだろう。
部門別の需給動向を見ると、日銀のETF買いは海外投資家の売りをほぼ吸収していることがわかる。

そういうことであれば、相場はどのように決まっていくのだろう。

日銀は海外投資家の売りには買い向かうが、海外投資家が買うときには様子見だ。
つまり、海外投資家が買うときは株価は上昇するだろう。
どういうとき海外投資家が日本株を買うのか？
（１）好循環による経済成長（バブル崩壊以降はない）
（２）金融緩和（異次元の金融緩和が有名）
（３）財政刺激（バブル崩壊後何度かある。今は財政的に難しい。）
（４）技術革新（めったにない。誰も持っていなかった携帯の普及時など）
（５）経済の構造改革・変化
　　　　企業の海外進出は、国内経済が停滞していても、企業収益が伸びることもある。
　　　　しかし、今のように世界経済が軟調になると、それもポジティブ要因にはな
　　　　らない。
　　　　また、大規模な規制緩和などが行われれば、経済構造が変わる可能性があるが、
　　　　期待薄。実際には起きない。
（６）テクニカル要因（空売りを踏みあげられたときなど）
（７）その他（具体的には思いつかない）

では、海外投資家が買わないときは、海外投資家の売りは日銀が吸収してくれるので、その他の投資部門の動きで決まるだろう。

目先は自社株買いは難しいだろう。

すると、年金や個人しか残らない。

年金や個人はどういう売買をするか？
基本的には、年金はリバランス、個人は逆張りだ。
これでは、相場は形成されない。

結局、需給で相場を予想するのは難しいということだ。
相場は需要と供給で決まるが、量ではない。需要と供給が折り合う価格ということだ。そして、事後的には需要と供給の量は一致する。当たり前だ。誰かが買えば誰かがそれを売っているのだから。
よく新聞に「個人が買っている」とかあるが、それは事実だが、その裏には必ずそれを売っている投資主体がある。それが海外投資家なら、記事は「海外投資家が売っている」ということでもいい。

最後に、では、需要と供給が折り合う価格とは？
それは長くなるので、今回は言及しないことにする。
しかし、一律の法則はないように思う。

最後の最後におまけ。
海外投資家の先物のポジションを反映する裁定取引残だが、現在異常なくらいのマイナスになっている。つまり、海外投資家のショートが記録的な水準になっているということで、これの買戻しが続くと思われる。海外投資家は、long onlyの長期投資家は現物を売ってくると思うが、ヘッジファンドなど短期の投機筋は先物のショートを買い戻す動きが中心になるだろう。